同社では、地上波テレビの視聴をメインとした調査パネルを関東2000世帯に構築し、視聴データのサービス提供を行ってきた。視聴者のCTV視聴が増加している中、2022年7月よりCTV視聴について一部の調査パネルに対して計測を開始し、徐々に対応世帯を増やしてきたが、2024年2月より、関東2000世帯のすべてのCTV視聴世帯*に対して計測体制を拡張した。今回の対応完了によって、地上波とCTVへの接触を、代表性を持つパネルにおいて横断的に(シングルソース)、かつより大きなサンプル数で分析することが可能になる。

*「CTV視聴世帯」とは現時点でスマートテレビ、Fire TV Stick、Chromecastを含む、同社の技術（特許出願中）で測定可能なデバイスでCTV視聴を行っている世帯。世帯数は2024年1月末時点で900世帯以上。今後のCTV視聴世帯の増加にも継続的に対応する予定とのこと。