CTVを通じて動画配信サービスを視聴する習慣はすでに普及しており、生活者のコンテンツ視聴スタイルとして当たり前のものになっている。しかし、「広告」の領域では、地上波テレビのCMやスマートフォンでのYouTube広告と比べて、CTVにおける広告のインプレッションはまだ十分とはいえない状況が続いている。
これまでは、地上波テレビCM以外ではYoutubeやその他デジタル広告メディアへの配信が主流であり、テレビとデジタルの予算配分の最適化が求められてきた。しかし、CTVを通じた広告は、大画面のテレビで視聴されることから、同じインプレッションでも認知されやすく、好印象を与えやすい可能性があると考えられ、予算配分の検討材料として注目されている。
地上波で放送される15秒や30秒のCM素材がCTVでも配信される際には、素材のデータ量が少ないため広告接触判定に技術的な困難は特になく、同社では2022年6月のTVALのサービス開始当初から一部のデータを取得していた。また、Web広告専用のクリエイティブ素材であっても動画素材を受領できれば広告接触データを生成することができる。TVALで独自に取得しているテレビ視聴データと同一のパネルからCTVの広告接触データも取得し、地上波のテレビCMとCTVの広告とのトータルリーチ、クロスリーチを計測したデータを予算配分のインプットデータとして提供することが可能だ。
リーチ人数による費用対効果の比較
リーチ率だけではなく、延べ視聴回数やリーチ人数も算出することができる。これにより、出稿費用とあわせて評価することで、CPMなどの単価を算出し、他のデジタル広告と費用対効果を比較することができる。また、性年代や趣味・嗜好、生活環境、などの詳細な属性ターゲットを設定し、ターゲットリーチ人数を算出することで、ターゲットにおけるリーチ効率を評価可能だ。
地上波テレビCMとの横断計測
地上波テレビCMとCTV広告のクロスリーチや、CTVのみで接触した人数などを測定することができ、地上波とCTVの費用配分の最適化に利用ができる。
多数の配信サービスに対応
YouTube、TVer、ABEMAなど様々な配信サービスへの広告出稿を計測することができる。また、サービス別のリーチ状況を計測することも可能だ。
