サッカーJ1のFC町田ゼルビアは15日に会見を行い、SNS上で選手や監督・スタッフらに対し誹謗中傷が行われており名誉毀損にあたるとして、投稿者を東京地検に刑事告訴したと発表した。会見には代理人弁護士らが出席し、藤田晋CEOのコメントなども併せて発表した。加藤博太郎弁護士は「FC町田ゼルビアが反社会的勢力に属するかのような書き込みが行われていたり、特定のスタッフの容姿を取り上げ犯罪者顔だとか、あるいは犯罪者と書いたりとか、あたかもFC町田ゼルビアのスタッフ・選手・監督といったチームが犯罪者であるかのような書き込みが多数行われており、ひどいときは1日1000件以上もの書き込みが行われエスカレーションしている状況だ」と刑事告訴に踏み切った理由を述べた。
加藤弁護士は、チームに対する誹謗中傷について「多くの場合目をつぶる所もあるだろうが、スタッフや選手、監督などチームがしっかりプレーできる環境を作っていかなくてはならない。『書き込みくらいいいじゃないか』と考える方もいると思うが、誹謗中傷はサッカー協会、スポーツの協会など、様々なところで問題になっており、チームだけでなくて選手からも相談が寄せられている」と現状を説明。事例として「当チームではないが、選手や家族のInstagramに誹謗中傷の投稿を送ってきたり、選手個人のアカウントに誹謗中傷のメッセージを送ってくるなど、フィールド外での誹謗中傷が行われていて、家族やスタッフなど周辺の方々に攻撃してくるというところで非常にいろんな方々の心が蝕まれている」と、家族なども対象になっている事態の深刻さを訴えた。
質疑応答では、告訴の対象者などについて質問があったが、「複数」であることは明かしつつ、具体的な対象者の名前・アカウントなどは明かさなかった。また開示請求については、既に特定ができているものもあり、今後も進めていくという。また実損については「精神面の影響はもちろん、スポンサーに対する影響なども出ている。実際には起きてないのに、誹謗中傷が殺到してスポンサーを降りましたという書き込みが行われ、あたかもスポンサーになればそのスポンサーにも誹謗中傷が来るかのようなことを流布する書き込みが行われている」と語った。
（ABEMA NEWS）
