フーシ派幹部を取材 標的は… ホルムズ海峡に代わる原油輸送ルート相次ぎ攻撃・制圧

フーシ派幹部を取材 標的は… ホルムズ海峡に代わる原油輸送ルート相次ぎ攻撃・制圧
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 原油輸送の生命線となるホルムズ海峡の代替ルートが揺らいでいる。サウジアラビアのパイプラインが攻撃を受けたほか、紅海要衝の島をイエメンの親イラン武装組織フーシ派が制圧。そのフーシ派の幹部がANNの取材に応じました。

【画像】ホルムズ海峡に代わる原油輸送ルート バブエルマンデブ海峡

輸送ルートを相次ぎ制圧

親イラン武装組織フーシ派
ヤヒヤ・サリー報道官

「サウジアラビアの船舶を除き、すべての船舶の航行は依然として安全だ」

 声明を発表したのは、欧州とアジアを結ぶ重要な紅海の海上輸送路を制圧したイエメンの親イラン武装組織フーシ派だ。

原油輸送ルートとなっているバブエルマンデブ海峡
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 11日にフーシ派が制圧したとみられるのは、バブエルマンデブ海峡に浮かぶぺリム島。ここはホルムズ海峡に代わる原油輸送ルートとなっている。

 海峡に面した港湾都市モカも制圧するなど、相次いで紅海沿いの拠点を制圧したフーシ派。その幹部がANNの取材に応じた。

フーシ派幹部
モハメド・アルブハイティ氏

「イランはイエメンで起きていることに関与しておらず、役割を果たしていない。バブエルマンデブ海峡におけるフーシ派の政策は、ホルムズ海峡でのイランのものとは全く異なるからだ」

 あくまで標的は彼らと敵対するサウジアラビアのみであり、他の国には危害を加える気はないという。

 フーシ派の動きについて12日、トランプ大統領は次のように述べた。

トランプ大統領
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「フーシ派から連絡があり、彼らは私たちと戦いたくないと話している。我々が関与しないことを強く望んでいる」

攻撃の対象になると警告も

 この主張に対し、モハメド・アルブハイティ氏は嘘だと否定しそのうえで、サウジアラビアに加担をすれば、攻撃の対象になると警告した。

取材に応じたモハメド・アルブハイティ氏
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「まず我々はアメリカ側とは直接連絡を取っていない。トランプとも、その他のアメリカ政府当局者とも」

攻撃を受けた東西パイプライン
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 そんな中、サウジアラビア政府は11日、ペルシャ湾付近から紅海まで伸びる「東西パイプライン」が10日朝に複数回の攻撃を受け、予防措置として稼働を停止したと発表。世界のエネルギー価格へのさらなる影響が懸念される。

 船舶の動きを分析している東京大学大学院の渡邉英徳教授に、現在のバブエルマンデブ海峡の現状を聞いてみた。

バブエルマンデブ海峡の現状は?
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「船の動きにも実はそれが表れていまして。例えば、この周辺に浮かんでいるタンカーを見てみると、目的地はヤンブー。でも、行っても原油が積めないので、沖合で止まっちゃってるわけです。みんな、行き場がなくなって待機する状態になってしまっているわけです」

制圧で輸送へ影響は

 世界中が頼りにしていたホルムズ海峡の代替ルートの制圧はどれくらいの影響が出るのか。

ホルムズ海峡の代替ルート
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 ホルムズ海峡が事実上の封鎖状態にある中、重要性が高まっている代替ルートの1つが紅海から外洋に抜けるバブエルマンデブ海峡だ。

 その要衝であるペリム島などが、イエメンの親イラン武装組織フーシ派に制圧された。

 アメリカのエネルギー情報局によると、バブエルマンデブ海峡を通じた石油輸送量は、6月ごろには世界全体の供給のおよそ8%まで拡大していた。

 バブエルマンデブ海峡の通航が難しくなった場合について、東京大学大学院の渡邉教授に聞いた。

 船は、アフリカ大陸を大きく迂回(うかい)する喜望峰ルートを通ることになるという。アフリカ大陸を大きくグルッと回る形になる。

 これまでは日本まで片道およそ20日で届いていたものが、喜望峰を通ると50日程度かかってしまい、輸送コストの急増で原油価格やガソリン代が跳ね上がる懸念があると指摘している。

トランプ大統領の対応は

 では、こうした事態にアメリカのトランプ大統領は、どう対応しているのか。

フーシ派にトランプ大統領は?
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 アメリカのニュースサイト「アクシオス」はトランプ大統領は、サウジアラビアのムハンマド皇太子からのフーシ派への空爆の要請を断ったと伝えている。

 だが、アメリカ政府高官の話によると、すでにアメリカ兵およそ200人をサウジアラビア国内で武力を行使しない形での支援として提供しているということだ。

同志社大学大学院 三牧聖子教授によると
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 今回のトランプ大統領の対応について、アメリカ情勢に詳しい同志社大学大学院の三牧聖子教授は「イラン攻撃の長期化により、兵器の消耗が深刻でこれ以上の戦線拡大は現実的ではない。しかし、静観すればフーシ派が勢いづいて航路がまひしてしまう。アメリカ国民が望むガソリン価格の低下や物価の高騰対策に打つ手はなくなっているため、トランプ大統領としては八方ふさがりの状況だ」と分析している。

(2026年9月14日放送分より)

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