14日、39の県で緊急事態宣言が解除され、東京を含む残る8都道府県については21日をめどに再判断がなされることとなった。
・【映像】「プレイヤー交代ごとに消毒」3密環境ゲームセンターの生存戦略
多くの業種が外出自粛と休業要請に苦しむ中、3密が指摘され、多くの店が自粛に追い込まれているのがゲームセンター業界だ。帝国データバンクによると、先月上旬ににゲームセンターなど約100店舗を展開する「エターナルアミューズメント」が感染拡大による客足の減少で倒産している。
板橋区で2つのゲーセンを経営している松田泰明さんは、店舗を閉める代わりに、ゲーセンに関する動画配信を実施、投げ銭やチャリティーグッズの販売などでなんとか食いつないでいるという。もし緊急事態宣言が解除されれば、店員は全員マスクを着用し、筐体は客が変わるごとに消毒、また、1台ずつ空けて座ってもらい、間にはアクリルボードを設置してラーメン「一蘭」方式にすることで営業を再開したいとしている。
また、埼玉県にあるクレーンゲームに特化した「エブリデイ」行田店では、店員が客さんの代わりにUFOキャッチャーをプレイしてくれる“リモート代理プレイ”サービス（1回10分の入れ替わり制、料金は10分1000円～）を開始した。客はビデオ電話を使って店員と会話、欲しい景品がある筐体を指定。あとは無事に景品が取れるかどうかを見守るだけ。景品は後日、配送してくれるというものだ。もちろんわざと失敗するといったことは一切しないというが、結果は腕前に左右されるため、“達人”だという店長にプレイしてもらうことも可能。しかし、その場合は、料金は倍の2000円になるという。
こうした状況に、アミューズメント事業にも携わるドワンゴ社長の夏野剛氏も「感染リスクがゼロにならない以上、どうしようもない」とコメント。ゲーセンファンで、早く“活動”を再会させたいと話す元経産官僚・宇佐美典也氏は「生活に無くてはならないものなので深刻だ。なんとかしなくてはならない」と嘆息していた。（ABEMA／『ABEMA Prime』より）
▶映像：「プレイヤー交代ごとに消毒」3密環境ゲームセンターの生存戦略
