帝王・村西とおるが語るAV業界の本音「嘘でなければ真実を描けない世界」

　政府が推し進める働き方改革、そのメスはついにAV業界にも入った。菅官房長官は、「いわゆる、アダルトビデオへの出演を本人の意に反して強要される問題やJKビジネス問題など、若年層の女性を狙った性的な暴力の問題は極めて重大な人権侵害である」と見解を示している。
　内閣府の調査では、モデルとして契約した女性のうち約4人に1人が契約時に聞いていない性的な行為などの撮影を求められている実態も明らかになり、ついには政府が対策に乗り出す事態に発展。一部では、撮影時の本番行為自体を禁止する話まで飛び出している。