2017年、アメリカ・ハリウッドのプロデューサーによるセクハラ被害を女優らが告発したことに端を発する、同様の被害を受けた人に向けて声を上げるようツイッターで呼びかけたキャンペーン「#MeToo」。日本にも上陸し、翌年には、法務省人権擁護局の「人権侵害の疑いで調査・救済手続き」によるセクハラ件数は前年比35%増の410件となった。
 相模女子大学客員教授の白河桃子氏は「男女関係なく、人権を侵害すること、人間としておかしいことに対して声を上げられる風潮を作るということだ。自然発生的なもので、誰かが仕掛けたわけではない。1人の人が勇気を持ったことで、そこから私も、私も、と多くの人が声を上げた。実際に告発した人を何人も知っているが、本当に負荷のかかることだし、バッシングが来るだけで、得なことは何もない。それでも“こういう目に遭う人が自分の他にいなくなるように”と。その勇気の連鎖が続いていると思う」と話す。