「Yahoo Japan」「Google」「LINE」の利用者数は8,000万人超
2023年のデジタルサービスの利用動向としてPCとモバイルの重複を除いたトータルデジタルのリーチと利用者数に着目すると、上位10サービスの顔ぶれや順位には2022年と比較して大きな変化は見られなかった。利用者数が多かったのは、2022年も同様に「Yahoo Japan」「Google」「LINE」で、いずれも利用者数が8,000万人を超え、人口の60％以上にリーチするサービスとなっていた。一方で、検索やSNSに次ぐ第三のメディアとして、リテールメディアにも近年注目が集まっているが、「PayPay」は5,067万人が利用し、大手メディアに並ぶ規模のサービスとして定着してきていることがわかる。
利用時間シェアの1位は「YouTube」
トータルデジタルの利用時間シェアに着目すると、利用者数では4位だった「YouTube」は2022年同様1位を維持し、総利用時間の37％を占めていた。一方で、10位にランクインしなかったサービスの利用時間シェアは約30％を占めていることから、上位10サービス以外にも様々なメディアが利用されていることがわかる。マーケティング担当者は、利用者数の多い主要メディアだけでなく、利用時間やフリークエンシーなども考慮に入れつつ、キャンペーンの目的に合わせてコミュニケーションの場を選定することが重要になる。
若年層へのリーチが全年代に比べ20pt以上高い結果に
消費者と効率的かつ効果的にコミュニケーションを取っていく上で、各メディアの利用者特性を正確に把握し目的に合わせて活用していくことも重要になる。特に若年層においては物心ついた頃からスマートフォンやタブレットを使いこなし、動画サービスで好きなコンテンツを視聴し、様々なソーシャルメディアで友人やコミュニティと交流している。18～34歳の利用者数上位10サービスのリーチに着目すると全年代のリーチよりも20ポイント以上高くなっていることがわかる。
また、順位においても全体では7位だった「TwitterX」が82.5％で5位にランクインし、全体ではランキング外だった「Mercari」が51.6％で10位にランクインするなど、若年層では全体と比べて特定サービスのリーチが高いことがわかる。消費者と効率的かつ効果的にコミュニケーションを取っていく上で、各メディアの利用者特性を正確に把握し目的に合わせて活用していくことも重要になる。
