ホルムズ海峡が事実上封鎖されたことで、日本にも今後影響が出る可能性があります。
【画像】W杯に向け経由地ドバイで足止め ミラノ五輪銀メダリスト二階堂蓮選手
中東各国が空域を閉鎖
「ドバイを経由地にしたら、向かいの国が戦争始めちゃって飛行機飛びません。平和な世界であれ！」
こう投稿したのは、ミラノ・コルティナオリンピックのスキージャンプ男子ラージヒルの個人で銀メダルを獲得した二階堂蓮選手です。
オーストリアで開催されるワールドカップに向かう途中、経由地のドバイで足止めを食らいました。
世界有数の利用客数を誇るドバイの国際空港。イランによる攻撃が伝えられる中、煙が充満して人々が逃げ出す様子が映っています。
AP通信は、中東各国が空域を閉鎖し、主要な航空会社だけで1800便以上が欠航したと伝えています。
日本航空も、羽田とカタールのドーハを往復する便を欠航。ヨーロッパから日本に向かう便では、これまでのロシアの南側を通るルートから、一時的に北極側を遠回りするルートに変更しました。
高市早苗総理大臣は次のように述べました。
「今も現地に残っておられる邦人の方々の安全確保に向けて、万全の措置を講じることを指示いたしました」
関係者によると、イスラエルにある日本大使館は、希望する人の退避を検討しているということです。
早ければ2日の朝にも、大使館が用意した専用バスで隣国ヨルダンの首都アンマンに陸路で移動させます。イランでも退避に向けた準備が進められています。
日本経済への影響は
今後の影響が心配されるのが、ホルムズ海峡です。
モクモクと黒い煙を上げるタンカー。イランのミサイル攻撃を受けたとみられています。
ホルムズ海峡は、エネルギー輸送の要衝で、世界で消費される石油の20％が通ると言われています。
日本は、輸入する原油の9割以上を中東に依存しています。日本郵船や商船三井によると、イラン海軍が「いかなる船舶の渡航も禁止する」と無線でアナウンスしていることを確認。船を安全な海域に退避させたということです。
1日、都内のガソリンスタンドには、イラン情勢を気にして給油に来ている人の姿もありました。
「車生活がメインなので、そこへの影響は関心があります」
「あまり高くなったら、運転する距離を控えないといけない」
ただ、日本は国と民間で石油の備蓄を行っていて、昨年末の時点で国内消費量の254日分に相当する量があります。
今後、日本経済にどんな影響が考えられるのでしょうか。イラン情勢に詳しい慶応義塾大学大学院の田中浩一郎教授に聞きました。
「イランの継戦能力を考えると、最大で2週間だと思う。戦闘自体が長期化しないことや、実際に機雷がまかれて物理的な封鎖が起きなければ、例えば2週間で（戦闘が）終われば、平時に戻っていく。原油価格は少し上がるだろう。あるいはサウジアラビアの大油田など、ここが徹底的な破壊に遭うと、右肩上がりになり、しばらく高値を形成することになる」
（2026年3月2日放送分より）
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