ゴールデンウィーク中の海の事故を防ぐため、海上保安庁は民間のライフセーバーと合同で初めてドローンなどを使った救助訓練を行いました。
訓練は、「1人が漂流した」という想定で行われ、横須賀海上保安部の職員と民間のライフセーバーの合わせて23人が参加しました。
今回初めて、海保が開発した「救助アプリ」の実用とドローンによる救助者の捜索も行われました。
「救助アプリ」は、海保と民間で連携して救助するためのツールで、海保からの海難情報を受信した現場から一番近い人が救助に駆け付けます。
これまでに海上保安官のほか、民間の救助ボランティアやライフセービング団体の救助員などが登録したということです。
また、ドローンは救助船が準備している間に、先に出動して上空から救助者の捜索と位置情報を共有し、救助船が素早く現場に到着できるようにサポートします。
また、この日は、浜辺などでゴールデンウィークを楽しむ人に向けて、パトロールも行い、ライフジャケットの着用や安全への注意を呼びかけました。
海上保安庁によりますと、海の事故は、マリンレジャーが活発となる春先からゴールデンウィークにかけて増加し、特にプレジャーボートのエンジントラブルや釣り人の海への転落が多くなるということです。
横須賀海上保安部・小笠原健太警備救難課長「ライフジャケットを着用すると着用すると、着用していない場合と比べて、生存率が飛躍的に向上するといった実績もありますので、どうか安全にゴールデンウィーク以降のマリンレジャーを楽しんでいただきたいと思います」
（ANNニュース）
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