■若年層に偏る被害と、増加する「スポハラ」相談の背景
暴力や暴言などのスポハラをめぐっては、日本スポーツ協会が設置した「スポーツにおける暴力行為等相談窓口」への相談件数は2020年に一時的に減少したものの、2022年から再び増え始め、2025年には過去最多を記録するなど年々増加傾向にある。相談者の内訳を見ると、そのほとんどが保護者であり、被害者の7割近くが高校生以下の若年層で、特に小学生が最も多い(43%)という実態がある。
同協会の活動にも関わる三輪氏は「実感として、だいたい通報されるのは保護者の方が多く、被害に遭いやすいのは若年層。逆に言うと、指導者側は弱い人にほどやってしまっているとも言える」と、逆らえない子どもたちがターゲットになりやすい現状を説明。
具体的な相談内容として、暴力だけでなく暴言も非常に多いとし「例えば『バカ』などの罵倒、生徒を罵るような言葉が多い。逆に何も指導しない、特定の生徒を無視するといった相談もある」と明かした。
また、相談件数が過去最多となった背景については「2020年の相談件数が一時的に減っているのは、コロナでスポーツの現場自体が減ったため。最近増えているのは、親御さん世代の権利意識の高まりがある。自分たちが小さい頃にはスポコン的な指導もあったが、よく考えるとこれはハラスメントなのではないか、おかしいと考える方が増えてきたことが背景にあると思う」と分析。
指導とハラスメントを区別する基準として「その指導で子どもの技術力やスポーツの力が向上するかどうかで区別してほしい。加えて、子どもが大人の顔色を見ているかどうか。上手くなるために頑張るのではなく、現場の指導者の顔色を見てスポーツをやることは子どもたちにとって望ましい環境とは言えない。そういう観点で考えていただけると良いと思う」と提言した。
令和でも続く「アウト」な指導と、求められる「厳しさ」の再定義
