医師免許を取得し、2年間の初期臨床研修を終えた直後に、美容医療の分野へ直接就職する、いわゆる「直美(ちょくび)」が増加している。
【映像】「美容外科医になりたくて医学部へ入った」総額5000万円使った“直美医師”
地域医療の人材不足に拍車をかけかねないとの指摘がある中、財務省は2026年11月、財政制度等審議会において、美容医療などの自由診療を行う医療機関に、医師や看護師の数に応じた負担を求め、地域医療で働く医師や看護師の養成・確保に充てる案を示した。
財務省の試算によると、医師1人を養成するには国立大学で約3000万円、私立大学で約2400万円の公費が投じられているという。SNSでは「公費を返してほしい」「直美は規制した方がいい」と賛同の声が上がる一方、「直美を悪者にしている」「地域医療の待遇改善が先では」と否定的な意見も出ている。
『ABEMA Prime』では、なぜ若手医師は美容医療を選ぶのか、負担金制度は妥当なのかを、医師で自民党衆院議員の国光あやの氏、Tokyo Tensei Clinic院長の辻大成氏、タレントのアレン様とともに考えた。
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