2月25日から、いよいよJリーグが開幕する。これまでは衛星放送の“スカパー！”で流れていたJリーグの試合が、イギリス企業が運営する動画配信サービス“DAZN”（ダ・ゾーン）に切り替わる。
サッカー、ラグビー、バレーボールなど国内外の年間6000試合以上が楽しめる、スポーツに特化した動画配信サービスのDAZN。スマホやタブレット、パソコンはもちろん、テレビでの視聴も可能だ。
なかでも注目されているのが、今週末に開幕するJリーグ。DAZNを運営するイギリスの会社はJリーグと10年間で2100億円の放映権を契約しており、これまでのスカパー！からDAZNでのインターネット配信に完全移行する。それによってカメラ台数もJ1では6台から9台に増え、より迫力のある映像が期待される。さらにJ1、J2だけでなくJ3も配信されるようになり、週末最大28試合が楽しめる。
DAZNはJリーグのリーグ戦全試合に加えて、ブンデスリーガ全試合、FIFAワールドカップ2018南米予選全試合、MLB、Vリーグ、NBAなど年間6000試合以上の主要スポーツ映像を配信する。
東大出身の元電通マンで、日韓ワールドカップ誘致にも尽力したスポーツ総合研究所の広瀬一郎氏は「コンテンツの選択肢が増える」と利点を解説。スタジアムに行くサポーターが他の試合経過をスマホで見るなど、視聴習慣が変化すると予想した。
ITジャーナリストの三上洋氏はDAZNについて「正直に言うと、まだうまくいっていない。パソコンで見るとカクカクする、画質もいまいち」と改善の余地があると指摘した。
広瀬氏はDAZNのビジネス面について、ポイントは2つあるとした。1つ目は年間の契約数によってはJリーグに支払う金額が下がること。2つ目として、10年という契約年数をあげた。2020年の東京オリンピック・パラリンピックの頃に、現在はまだ消費金額の少ない若年層の可処分所得が増え、彼らがDAZNのようなサービスに馴染み、料金を支払うようになる可能性があるとした。
Jリーグが視聴者獲得のための「キラーコンテンツ」になり得るという。コンテンツの囲い込みが戦略上重要で、サッカーのプレミアリーグができた時に独占放映権を取得した会社が、一気に有料契約者を増やした事例があるという。
DAZNのジェームズ・ラシュトンCEOはインタビューで日本に注目した理由を「1つ目は人口が多く、ネット環境が整備されているからです。2つ目は日本のスポーツ中継を取り巻く環境です。多くの放送局が様々なスポーツ中継を放送しています。我々は全ての放映権を統一することを考えており、今後も人気があるスポーツの放映権に投資し続けることを考えていきます」と語った。
さらに「まず言いたいのは、従来のテレビ局がDAZNのようなサービスに怯える必要はありません。我々は競争相手ではなく、互いに足りないところを補う存在です。インターネット動画配信はスポーツに限らず、全ての分野で放送の未来だと思っています。10年後、インターネット動画配信とテレビの境界線はなくなると思います」と語った。
DAZNのサービスが日本のスポーツファンに受け入れられるのか、今後に注目が集まる。（AbemaTV/AbemaPrimeより）
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