"大麻所持"の容疑で逮捕されたアイドルグループ「KAT-TUN」の元メンバー・田口淳之介容疑者と女優の小嶺麗奈容疑者。厚生労働省麻薬取締部は、2人が常習的に大麻を使用していた可能性があるとみて、入手ルートの解明を進めている。
かつて山口組系暴力団で若頭代行も務めた作家の沖田臥竜氏は「２人同時に逮捕しているので騒がれるのはわかるが、インパクトとしては弱いと思う。他にもっと大物を狙っているという話もあるし、去年から"この人が逮捕される"という噂があったので、最初に"マトリが女優か元女優をとった"という連絡を聞いた時にはその人物かな？と自分らは思っとった」と話す。
「有名人は余力があって日頃の遊びにも飽きてしまう。そこで新しい刺激を求めてしまって薬物にたどり着いてしまうとかがある。先に手を染めた人から流れてくることも多い。これ合法や、いいクスリやねんとかいう感じで広がってもうて、気づいてもうた時にはやめられへん、ということもある。やっぱり芸能人やスポーツ選手は一般人よりも高く買ってくれるし、売人としてもバレたない気持ちはものすごく強いので、有名になればなるほど関係が崩れにくい。そして芸能人やスポーツ選手が得なんは、週刊誌とかが先に疑惑を"逮捕されるかも"とか"Xデー"とか、書いてくれる。だからやめるチャンスもあるし、逮捕されるやろうな、という人が薬をやめて、家も売って、芸能界に残れた人もいる」。
薬物事犯に詳しい筑波大学の原田隆之教授も「ちょっとメディアが騒ぎすぎかなという気はする」と話す。
「社会的なインパクトという意味では大きいが、年間に１万数千人が逮捕されている中、芸能人は年に２、３人くらい。もちろんいけないことではあるけれど、芸能人の薬物乱用が特に多いというわけでもない。また、国連が"薬物依存者の人権を守りましょう、処罰よりも治療の方を優先しましょう"ということを総会で決議したのだから、それをきちんと守らなければいけない。薬物依存者をバッシングして社会から孤立させることはむしろ悪影響に繋がるという研究も出ている。いずれ社会の中に戻ってくる人なんだから、きちんと治療や教育、仕事をする場所を整えることで再犯は減るし、薬物問題も無くなっていくと思う」。
大麻について世界に目を向けると、医療用などの使用目的で解禁の流れもある。中には嗜好品としての使用を認める所も出てきているという。
原田氏は「誤解をしてはいけないのは、娯楽用で解禁している国はウルグアイとカナダだけ。アメリカもいくつかの州で解禁されているだけだ。ウルグアイはブラックマーケットになっていて、マフィアなどが富をそこで得ているので、合法化してしまうことでそれを奪おうという政策の意味もある。カナダも日本とは状況が違っていて、害の大きなヘロインやコカインの対策に集中するために、大麻はお目こぼしをしようという方向。そうした国々と日本は状況が違う以上、わざわざ合法化する必要はないのではないか。医療用は十数か国で認められていると思うが、それは用途がきちんと分けられている。なんで国連や国が違法にしているかと言えば、やはり。依存性もあるし、長く使っていればそれだけ害も大きくなるという科学的な裏付けがあるからだ」と説明。
その上で「例えばアメリカの場合、大麻を使ったことがあるという人は４割くらい、１億人くらいいる。オバマ元大統領も使ったことがある。それに比べて、日本は2～300万人くらい。他国に比べて少ないということは言えるが、捕まってない人もいるし、減ってないということも事実。ポルトガルでは、全ての薬物について、違法ではあるが刑事罰を与えない代わり、治療したり、様々なサービスを提供するようにした。そうしたら隠れていた人が治療やサービスを受ける側に回るようになってきた」と話していた。（AbemaTV／『AbemaPrime』より）
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