新型コロナウイルスの感染拡大の収束に向け、政府は人との接触を避けるよう、自宅勤務の推奨や催しの中止・延期要請、さらには一斉休校の要請など、種々の対策を進めてきた。こうした状況は、見方を変えれば“人と関わらない未来社会”に向けた社会実験という見方もできる。
社員たちを直ちに在宅勤務に切り替えたドワンゴ社長の夏野剛氏は「これは壮大な社会実験だ。今までの常識を取っ払って、あらゆることを見直し、何が一番未来につながるのかということを考えるいい機会だと思う。学校で遠隔教育が認められていないのは先進国で日本だけだ。中国も含めて、みな生き生きと自宅学習している」、幻冬舎・編集者の箕輪厚介氏は「日本人は空気で生きている部分が大きいので、外的要因がなければ一気に変わるということはない。無駄な会議や必要のない仕事後の飲み会など、100%必要ないとは言えないから、誰も言い出さなかった。しかし今回のように緊急事態になったらやらなくていいよねとなるし、それで誰も困っていない」と指摘する。
