ここ数日、イギリスは真夏の陽気となり、25日にはロンドンで33.3度を記録。6月の過去最高に迫る暑さとなった。また、一部の地域では紫外線の強さを表す指数が11段階のうち9番目となり、イギリスの過去最高に。新型コロナウイルスの感染拡大の影響で航空機の便数が減ったほか、外出制限により交通量が減少し大気汚染が改善したため、地上に届く紫外線量が増加したことが要因とされている。
また、約100日ぶりに営業を再開したエッフェル塔がそびえ立つフランス・パリの空も真っ青だ。新型コロナウイルスの流行以降、大気汚染が改善されているという報告は世界で相次いでいる。
一方、日本はというと、梅雨の時期でどんよりとした天気の日が多くなっている。それでも、気象庁の紫外線予測を見ると九州北部で非常に強いとされるなど、紫外線の強い地域が所々に確認できる。
紫外線については、アメリカの国土安全保障省の幹部が、紫外線や高温多湿の環境が新型コロナウイルスを減少させる効果があると発表するなど、紫外線とウイルスの関係についての研究が世界で進められている。
果たして、強い日差しはウイルス感染拡大抑制の光となるのか。気象庁は24日の会見で、7月からの3カ月の予想気温は全国的に高く、特に8月は東日本と西日本で平年に比べて晴れの日が多くなると発表している。今年はコロナ対策と紫外線対策、両方に気を付けなければならない夏になりそうだ。
■“ヴァーチャル発電所”で電力網の分散化も？
新型コロナウイルスは、さらにエネルギー業界にも影響を与えるという。『WIRED』では、「パンデミックによる経済危機で石炭火力発電が廃れ、『無炭素エネルギー』への転換が加速する」という記事を掲載。記事によれば、アメリカのディッカーソン発電所（石炭火力発電所）が、60年操業してきた発電ユニットを閉鎖すると5月に発表。石炭火力発電産業は、比較的安価な天然ガスと近年利用が拡大している再生可能エネルギーに挟み撃ちされ、さらに新型コロナウイルスの影響による景気後退によって経営に打撃を受けているという。
さらに、「あなたの家の『ヴァーチャル発電所』が再エネの未来をつくる」とも提唱している。ヴァーチャル発電所とは、各家庭の屋根にソーラーパネル、大型バッテリーなどを備え付けて家同士を接続。各家庭のエネルギーシステムが連動し、近隣一体のエネルギー消費を差し引きゼロにするというものだ。アメリカ・コロラド州の一般市民の家で実証実験が行われているという。
このヴァーチャル発電所について、『WIRED』日本版編集長の松島倫明氏は「このパンデミックの中で、オフグリッド（電力の自給自足）の重要性はさらに加速していくと思っている。例えばリモートが可能になって多くの人が都市からあらゆる土地に分散していくとしたら、今までのように巨大な発電所がつくった電力を全国に届けるのではなく、それぞれの地域で太陽光などの再生可能エネルギーを作っていくのが、これからの社会の構造だ。今回の記事では、そうしたマイクログリッドをあたかもヴァーチャルな発電所のように扱い、中央の送電網とつなげ、AIによるアルゴリズムで自律的にエネルギー全体の需給をコントロールすることで、全国に無数の発電所が生まれつながっていく未来を提示している」と説明する。
日本は災害が多く、大雨や台風などで設備が損傷を受ける可能性もあるが、日本におけるヴァーチャル発電所は実現可能なのか。松島氏は「ひとつの巨大な発電所だと、例えば津波で壊れてしまったらすべてダメになるが、ヴァーチャル発電所のように分散してネットワーク化されることで、一部が壊れても補填できる。持続可能性の高いシステムをいかに作るかがこれからのエネルギー供給の一番の課題で、将来的には、電力を生み出すのはそれぞれの家庭で、電力会社の役割は、その広域なネットワークをAIなどを使って最適に管理するサービスにシフトするはずだ」とした。
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