東京五輪「日本の医療に影響あろうが、国民が困ろうが、IOCは痛くも痒くもない」豊田真由子氏、IOCの立場に言及 | 国内 | ABEMA TIMES

　現下の感染状況を受け、国民の間に東京オリンピック・パラリンピックを開催することを疑問視する声が広がっている。読売新聞が７～９日にかけて実施したとされる全国世論調査では、「中止すべき」が59％で、有観客・無観客を合わせた「開催する」の39％を大きく上回る結果が発表された。

【映像】豊田真由子氏「IOCは痛くも痒くもない」

　9日にABEMAで放送された『ABEMA的ニュースショー』に出演した元厚労省官僚で元衆議院議員の豊田真由子氏が、東京五輪に関連してIOCの立場に言及。「日本で医療に影響があろうが、国民が困ろうがIOCは関係ない。IOCは痛くも痒くもない。だからIOCは放映権料が入らないと逆に困るわけだ」などとIOCの立場を推察した。

　また、かつてオリンピック・パラリンピック政務官を務めた経験もある豊田氏は、東京五輪が予定通り開催される確率について、“今のままだったら”と前置きしたうえで「85：15」の割合で開催される（85％）との見通しを示した。

　その一方で「誰かがすごい英断をしたり、感染状況がすごい悪くなったりしたら、変わるかもしれない」ともしたが、「そんな急激にいかない」と述べた。