現下の感染状況を受け、国民の間に東京オリンピック・パラリンピックを開催することを疑問視する声が広がっている。読売新聞が7~9日にかけて実施したとされる全国世論調査では、「中止すべき」が59%で、有観客・無観客を合わせた「開催する」の39%を大きく上回る結果が発表された。