東京オリンピック・パラリンピック組織委員会は、開会式の楽曲担当・小山田圭吾の辞任と作曲した楽曲をしないことを明らかにした。
小山田は1990年代、音楽雑誌掲載のインタビュー記事で「小中学生時代、障害のある同級生をいじめていた」と語っていた。組織委員会が14日に音楽制作者の1人として発表すると、この記事がネットで炎上。小山田は自身のSNSで謝罪し、続投の意思を表明したものの、海外メディアもこれを取り上げるなど収まらず、19日に辞任を申し入れ、受理された。
開幕式直前のこのドタバタについて、新規事業＆イノベーションのコンサルタントとして活躍する建築家・サリー楓氏は「こういった方が音楽の担当で選任される前にどうして下調べされていなかったのかという疑問がまずある。そして、小山田さんが辞任することで『それで終わり』で済む話でもないと思う。もちろんいじめはいけないことだし、いじめられる側に対して十分なケアが必要だと思うが、いじめる側に対してもある種のケアというか、教育のようなものが必要とされていると思う」と話す。
そうしたものが必要な背景として、子どもへの影響を指摘。「例えば、いじめをしている子どもがこういった状況を見て、『怒られるからいじめをしちゃいけないのか』『辞任させられるからいじめをしちゃいけないのか』となってはいけないと思う。今回のような事案は、いじめる側の心理にも影響するだろう。本人がTwitterで謝罪するだけではなくて、オリンピックを通してなぜこういう方を採用するのがよくないことなのかをきちんと話し合ったうえで、丁寧に謝罪する。そこから辞任するなり、本人が継続を希望するならそうするなりすべきなのではないか。その手順に違和感がある」との見方を示した。
では、今後どのようなメッセージを発信することが大事なのだろうか。「パラリンピックは障害を持たれている方が参加するスポーツで、大変注目を浴びる大会だと思う。大会としても、（小山田氏を）採用することはできないと思う。採用するかしないかは置いておいて、採用しなかった時にただ辞任させるのか、これを学びの機会としていじめをなくす方向にポジティブにつなげていけるか、どういうふうに声明を発表するかに注目している」とした。
