来年に延期となった東京オリンピックは、今年の計画と同じ競技日程と会場で開催されることが正式に決まった。曜日の関係で1日ずれるが、7月23日の開会式から8月8日の閉会式まで、今年の競技日程と会場で開催される。
長野冬季五輪の招致活動にも携わった、元JOC職員でスポーツコンサルタントの春日良一氏は「そもそも1年延期ということ自体、オリンピックの理念や歴史からして非常に特別なことだ。逆に言えば、IOCにとっても国際スポーツ界にとっても、初めての経験だった。ただ、やはり6年間かけて準備してきたものなので、できるだけそのままスライドさせるのが最も合理的な方法だということだ。おそらく延期を決めて1、2週間のうちに、そういう同意もできていたと思う」と話す。
「また、欧州のサッカーなどでも無観客試合をやっているわけだが、組織委員会としてもコロナとの共存を考え、第2のポイントとして“簡素化”も挙げていた。国際スポーツ界全体としても、今まで巨大化しつづけてきた部分を改革しなければいけないと捉えていると思う。東京が簡素化された中で実施したオリンピックになれば、そのモデルになると思う」。
IOCのバッハ会長は7～8月に開催することに引き続き全力を挙げるとする一方、無観客開催については「私たちの望んでいるものではない」、再延期については「複数のシナリオを検討」とし、態度を明確にしていない。このことを持って、仮に1年経っても収束が見えなかった場合、中止の可能性があると見る向きもある。
春日氏は「バッハ会長はスピーチで“大変な状態の中で頑張ってやっていこう”という主旨のことを言っている。それが伝わっていないのではないだろうか。ただ、世界のスポーツは4年に1度のオリンピックの中心に回っていて、各競技団体がそれぞれにオリンピックの予選となる世界選手権をどこに持ってくるのかを考えている。それが今回、1年ずれた分だけ変動してしまっている。数多く存在する国際競技連盟と全て調整していかなければならず、すごく難しい仕事を背負っているという状態だ」と説明した。
また、アスリートたちの心境について、春日氏は「開催されれば、みんなが開会式で泣くぞという感じだ。ほとんどの選手が、何としてもオリンピックをやって欲しいと思っている。皆さんにとってはそんなに大事なものではないかもしれないが、スポーツにおいて世界平和を作るという理念で続いてきたイベント。難しいことを乗り越えていく」と語った。（ABEMA／『ABEMA Prime』より）
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