益若つばさ「娯楽のために欲しがっているわけではないのに」 アフターピル市販化に反対・慎重な姿勢の医師たちは何を懸念しているのか

　性交後72時間以内に服用することで妊娠を80％以上の確率で回避できるとされ、日本でも10年前に解禁された「緊急避妊薬」（EC）、通称「アフターピル」。
【映像】アフターピル市販化 多くの若者期待もなぜダメ?益若つばさと慎重派医師が議論
　避妊の失敗や男性の避妊拒否、性暴力被害といった予期せぬ妊娠から女性を守るものだとして市販化（OTC）を訴えてきた産婦人科医の遠見才希子氏は去年7月、性教育サポートを行うNPO法人「ピルコン」の染矢明日香理事長たちと厚労相宛に緊急避妊薬へのアクセス改善を求める要望書を提出。厚労省はこれに後押しされる形で今年6月、4年ぶりに市販化に向けた検討会議を再開した。