第100回箱根駅伝で2年ぶり7回目の優勝を果たした青山学院大学の原晋監督が、20日の『NewsBAR橋下』にゲスト出演。箱根駅伝について問題提起する場面があった。
【映像】原晋監督が箱根駅伝“改革案”を提言「当該団体が稼ぐ力を持つべき」
原監督は「当該スポーツ団体は稼ぐ力を持つべき」だといい、「アマチュアスポーツといっても、合宿に行くのも、スポーツ用品を買うのにもお金がかかる。そこで国からの補助金を利用するのはよくない。我々は当該団体の価値を高めていく努力をして、共感してくれる企業スポンサーさんからお金をいただき、Win-Winの関係の中で組織マネジメントをしていくことが必要だ」と主張する。
さらに「陸上競技のトラック&フィールドの競技は、オリンピックに出るために公認競技会を経て大会で記録を出さないといけないので、世界陸連の基準に則って行う必要がある。スポンサーも勝手には付けられない規約がある。しかし、駅伝は日本独自の文化。自分たちでルールを作ればいいのに、そういう発想がない」と指摘した。
橋下氏は「世界でも“リレーマラソン”という言葉で、駅伝が広がりつつある。せっかく日本が生み出したコンテンツなんだから、スタンダードを作ったらいい」と賛同。
原監督は「絆や仲間意識は、大げさな言い方をすると平和をもたらすと思う。一人だけの力ではなく、みんなと協力し合って完結する。協調性を持ってやっていくのが、駅伝の文化。これは平和的な活動だ」とした。
■箱根駅伝は「“全国化”するべき」
橋下氏は「箱根駅伝の“全国化”はどうなのか。今回は100回大会だから入ったけど、次はまた入れないと発表されている。関東のスポーツというイメージが強いが、ここまでのコンテンツになったら全国的に巻き込むべきではないか」と質問。
これに原監督は「全国化するべき」と断言する。「国道1号線という公道を使い、視聴率が30％を超える大会という前提。さらに、日本の長距離界を盛り上げるためには、パイを増やさないといけない。そのライバルは駒沢や中央、早稲田ではなく、野球界やサッカー界だと思っている。身体能力の高い選手が陸上に目を向けてもらわないと発展がない」。
そこには、競技人口の拡大、指導者の確保、ふるさと創生の3つの大義があるとし、「関西から箱根駅伝に出られるとなれば、その地域の子どもたちが目指そうという機運が生まれる。また、育てるためには指導者が必要で、監督やコーチの雇用が生まれるだろう。3つ目は、関西や九州には強い学生が多いが、みんな関東に出てくる。全国化すれば、そういった子が地元に残ってその地の企業に就職するという構造を作れるはず。社会課題を解決できるコンテンツだと思っている」と述べた。
全国化の上では、出場枠を20→25に増やすことを提案。「20枠は絶対関東にする。まずシード権が10枠。残りの15枠は予選会で、このうち10枠が関東、5枠が関西。そうすればWin-Winの関係になるのではないか」と述べた。（『NewsBAR橋下』より）
