兼近は「子どもが減っているので、大学が減っていくのは当然の流れ」とし、国内の各企業が慢性的な人手不足を抱える状況に合わせ「大学に行っていようが、高校を卒業していようが『仕事ができる』という評価基準を会社が1つ1つ持つことで、大学に行かなくてもすぐ働いて、高卒で3年間、4年間と力をつけた方が、この職種は得するというような選び方ができれば、ただ大学に行こうと思う人が減る。大学に行ったから給料が高いという、わけのわからない基準をなくした方がいい」と述べた。
コラムニストの河崎環氏は「本当に必要としている学生たちの数よりも、大学の定員数の方が多いわけだから、そこはスリム化してどんどん淘汰されていっていい。大卒の価値が下がっているのもよくわかる。欧州ではみんなが大学に行くわけではない。職人になるのであれば自分たちで選んで専門学校のようなところに行く」とコメント。ただはっきりとした目的が定まらない学生が将来を考えるモラトリアムを大学に求めるという考えもあり「大学で学ぶことは勉強一本ではない。中途半端かもしれないが、モラトリアムを受け止める場所として幸せな空間でもある」とも述べていた。
（『ABEMA Prime』より）
