■業界の法整備と今後の展望
温浴施設の経営コンサルタントである望月義尚氏は、個室サウナという業態が急増した背景として「初期投資を抑えられる。銭湯は100坪近くないと作れないが、個室サウナは1部屋2坪ぐらいで作れてしまう」と語る。
ニーズとして、友人同士で過ごしたいといった個室需要の高まりを認めつつも、安全対策の徹底を求めた。「個室業態そのものは、貸し切りも含めてあっていいし需要もある。それにどう安全に対応していくかが大事」とした上で、日本の温浴業界の歴史について、「これまでもいろいろな事故を経て法律が整備されてきた。温泉の爆発などが起きた後に法律が整備されていくということが繰り返されてきている。今回もそういう動きになっていくのだろうし、業界はその意味を受け止めて安全にしていかなければならない」と述べた。
またヨッピー氏も、今回の事故によるサウナのイメージダウンを危惧する。「サウナそのものが悪いとなるのは嫌。サウナで倒れる人もいるが、風呂は人が倒れるもの。家の風呂で倒れて助けが誰もいなくて、そのまま亡くなる方が年間1万人もいる。ただ銭湯などであれば、倒れても助けてもらえる。逆にそちらの方が安全という考え方もあるので、サウナそのものをあまり悪く思わないでほしい」と願っていた。
（『ABEMA Prime』より）
