これに対し国際オリンピック委員会（IOC）と世界反ドーピング機関（WADA）は当然のように猛反発。「アスリートの健康に重大なリスクがある。危険で、無責任だ」「スポーツの精神を損なう。若者に危険なメッセージを送っている」。
各種目の1位には25万ドル（約4000万円）、世界記録を更新すれば最大100万ドル（約1億6000万円）が贈られる。
この大会のスポンサーを務めるのがトランプ氏の息子らの投資会社だ。長年ドーピングと闘い続けてきたオリンピックに、真っ向からノーを突きつけたトランプ・ジュニア氏は「スポーツを永遠に変える運動を支援できることを誇りに思う」と語る。
中丸氏は「アメリカでは『加速主義』と言われるテクノロジーや資本の力で人間の限界を破壊したいという勢力が出てきている。また、そこにビジネスチャンスがあると見ているのでしょう」と分析。
国際政治学者の舛添要一氏は「長男もビジネスが非常に上手いし、政治的にもやるんじゃないかと。やっぱり父親に似ていて、基本的にはディールというかビジネスマン。ただ、ドーピングをやっていいスポーツ大会を支援するというのは、『国際法なんて関係ない』『俺は自分勝手にやるんだ』という父親とよく似ている」と指摘。
さらに、「IOCとか国際機関とか全く関係ない。スポーツであれ何であれ、『ルールは俺が作るんだ』という困った人だ」と分析した。
（『ABEMA的ニュースショー』より）
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