SNSで増幅する“共感”、“いいね” テクニックやフォロワーを追求する社会で失われるものとは

　「ウチの旦那も同じことします（笑）」「めっちゃ共感してストレス解消」「あるあるあるあるある」。
　片付けが苦手な夫への鋭いツッコミの数々を投稿が共感を呼び、フォロワーが85万人に達したInstagramのアカウントが書籍化された。「ただの一般人なのにこんななるんだと思ってびっくりだ」（gomi_suteroさん）。
・【映像】"共感"が新規ビジネスの柱に...SNSで「いいね」を稼ぐメソッド
　近年、こうした“共感”をベースにしたSNS発の企画や商品が相次いでいる。マーケットリバー株式会社の市川祐子代表取締役社長は、エピソードや理念への共感を軸にした消費が加速すると予測する。「特に共感が増幅されやすいソーシャルメディアが物心ついた頃からあったZ世代（16～24歳といわれている）は、消費においても共感を軸にする。フェアトレードのコーヒー豆を好んで買ったり、プラスチック製品を減らしている企業で洋服を買ったりと、2020年代は共感が社会の軸の一つになっていくと思う」。