セビージャとエスパニョールは20日、スペインサッカー界に激震が走ったバルセロナの『（通称）ネグレイラ事件』について、声明を発表した。
事の発端となっているのは、今月15日にスペインメディア『Cadena SER』によって報じられたバルセロナの贈収賄疑惑。翌16日にスペイン紙『エル・ムンド』や同『エル・パイス』などが取り上げた内容によると、バルセロナが、2001年から2018年にかけて、スペインサッカー連盟（RFEF）審判技術委員長のホセ・マリア・エンリケス・ネグレイラ元副会長が所有する会社『Dasnil 95』に対し、総額665万9488ユーロ（約9億5363万円）を支払っていたとのこと。なお現状は、同クラブが審判を買収していたことを直接的に結びつける証拠等は出てきておらず、あくまでも疑惑がかけられている状況だ。
