2022年11月にリリースされるやいなや、瞬く間に世界中でブームになった「ChatGPT」。日本でも数々の企業や官公庁、自治体などが業務の効率化を目指して導入、もしくは導入を検討している。
一方で、「導入したもののほとんど使われていない」「何に使うべきか分からない」という企業も多いのが実情だ。
今月発売された『ビジネスパーソンのためのChatGTP活用大全』（学研）は「難解に思われがちなプロンプト（指示文）は2、3行でも簡単に入れられる」など、活用のハードルを下げてくれる。
監修を務めた國本知里氏はAI人材育成プログラムの提供などを手掛けるCynthialy代表取締役を務める。
「アイディア考案、データ分析など、これまで専門的で高度なスキルが必要だった業務までAIに任せることもできる。『AIデバイド』と言われるように、AIを使える人と使えない人の格差が今後拡大し、AIを活用できるかどうかで働き方や人生が大きく変わる可能性がある」（國本氏）
一方で國本氏は「ＡIに過剰な期待はすべきではない」と注意を促す。
「AIが出したものをそのままを使うのではなくて、あくまで参考にして最終的にどうするかは、自分で決めることが重要。アシストしてくれるAI、意思決定する自分という立ち位置をしっかり理解することが重要だ」
AI活用について、アプリ開発・広告・アートなど幅広い範囲で活動するTHE GUILD代表の深津貴之氏は「自分が面倒に感じるところから始めるのもいいだろう。例えば過去何日分かの食事を入力して『被らない献立を考えて』と頼んでみてもいいだろう。あるいは少し高度だが、仕事においては“AI上司”のようなものを設定して、資料のチェックなどを頼むこともできる」と述べた。
子どもを巻き込む方法について國本氏は「例えばA Iに絵本の台本を考えさせて、物語の画像も子どもとAIと一緒に作っていくこともできる」と説明した。
また、ネット検索をする際にもAIは有効だという。その際の注意点について深津氏は「AIに偏見が入り込む可能性があるので、スタンダードな定番がある分野を聞く方がいい」と説明する。
「例えば英語学習方法を知りたい時は『定番の英語学習サイトを検索で3つ探して、それぞれのメリット、デメリットを教えて』など、ある程度答えが出つつある領域で使うのがコツだ」
さらに、AIを使う際には曖昧な表現は廃して極力細かく指定する必要があるという。
「ChatGTPによって『人が普段使ってる言葉がいかにふわっとしてるか』が明らかになった。それではAIにも伝わらない」（國本氏）
「例えば『良い企画を考えて』と聞いても適当な答えしか返ってこない。性別・年齢・趣味など細かく指定することで答えの質が大きく変わる」（深津氏）
（『ABEMAヒルズ』より）
