中東情勢のさらなる悪化が懸念される中、株価の下落に不安を覚える声も上がっている。投資家たちは現在の状況をどう捉えているのか？
けたたましく鳴り響く空襲警報の中、降り注ぐ無数の光。
14日未明イランによるイスラエルへの大規模攻撃。イスラエル軍によると、発射されたミサイルとドローンの数は200以上。南部で少女１人がけがをしたことと、軍施設１カ所で軽微な被害が出たとの報告があったと発表した。
15日、イスラエルの戦時内閣は閣議を開き対応策を協議。「強力な報復措置」を取ることが決定したと現地メディアが伝えている。
今後、更なる悪化が懸念される、中東情勢。こうした中、ネット上では「これは、株売った方が良いのだろうか？」など株価の下落に伴う、株の売り買いに関する投稿が相次いだ。
こうした中、『ABEMAヒルズ』では「今までないような額の損失が出た」という投資家を取材。
投資家歴24年で保有資産は数億円だというDAIBOUCHOUさんは現在の中東情勢を受けた株価の下落について「そこまで大きなインパクトではない」と話す。
「一番問題になっているのはアメリカの CPI （消費者物価指数）や小売り売上高が“景気が良すぎて”インフレが激しくなっていることだ。今年はそれが落ち着いて利下げが期待されていたが、それが剥落している。これこそが大きな株価下落の要因だ。中東情勢はタイミングが重なってしまった」
中小型の割安成長株を300銘柄以上、分散投資しているというDAIBOUCHOUさん。投資資金の1％程度で銘柄の入替はしたものの、特に大きな売買はしていないと話す。
「米・同時多発テロや東日本大震災など、予測不可能なことが起きて株価が下がるのは珍しくなく、後にそれ以上に反発して戻しているため、基本的にはずっと持ち続ける。損してもそれ以上に儲けることが大事だ」
目先の利益や損失に一喜一憂するのではなく、長い目で見ることが求められるとDAIBOUCHOUさんは話す。
「インデックス型投資信託であればずっと持ち続けるという投資方針のはず。積立投資などルール決めているのであれば、そのルールに則ることが大事だ」
DAIBOUCHOUさんは「投資はあくまで自己責任」とした上で次のように話した。
「株式投資によって日経新聞が競馬新聞を読むような楽しみに変わった。日本株でも世界と取引をしてる会社はたくさんあるため、投資先の会社の事業などを通じて世界情勢については興味を持つようになる。勉強の役に立つのだ」
（『ABEMAヒルズ』より）
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