イラン情勢を受けて原油の先物価格が急上昇し、市場は株安・円安で反応しました。
市場は協議の結果を「期待が裏切られた」と受け止めた一方で、「トランプ大統領の真意が分からない」と様子見の姿勢も強めています。
岩井コスモ証券・担当者「（アメリカ・イランは）一応継続して協議するということですので、（日経平均の）下げ幅は限定的です」
ホルムズ海峡をめぐる不透明さも増したことで、国際指標となる原油の先物価格は、再び1バレル＝100ドルの大台を超えました。これを受けて、日経平均株価は一時600円あまり下落しましたが、その後は方向感が定まらず、午前の終値は先週末より566円安い5万6357円でした。
市場の関心は引き続き「原油価格」にあります。外国為替市場では、原油の購入のためのドル買いもあって円安が進み、1ドル＝160円の節目に近づいています。債券市場では物価上昇への懸念から長期金利が上昇し、27年ぶりの2.5％が目前です。
市場はまだまだトランプ大統領の発言に振り回されそうです。（ANNニュース）
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