■全世代でテレビのリアルタイム視聴が減少
同研究所が公表したデータによると、平日にリアルタイムでテレビを見る人の割合は全体で前回比8％減の71％へと落ち込んだ 。世代別では、10〜15歳が42％（14％減）、16～19歳が27％（20％減）、20代が33％（18％減）、30代が43％（20％減）。さらに今回の調査では、これまで強固な視聴習慣を維持していた60代が84％（10％減）、70歳以上が92％（3％減）と、高齢層においても減少が確認された。すべての世代で同時に割合が減少したのは、現在の調査方法が導入された1995年以降で初の事態だという。
元NHKのメディア研究者である村上圭子氏は、「減少の波が70代にまで達したのはショック」と述べる。ただし村上氏は、テレビを全く見ない人が急増したわけではなく、70代の平均視聴時間自体はむしろ30分伸びているという側面だと指摘。これは受像機の前に座って見るという「リアルタイム離れ」であり、録画やネット配信を含む広義のテレビコンテンツへの接触とは分けて考える必要性を訴えた。
ネットメディア研究家の城戸譲氏も、この変化を「必然の流れ」とする。城戸氏は、スマートフォンが普及し、見逃し配信サービス（TVerなど）が定着したことを背景に挙げ、生活習慣とテレビの編成の間に生じているギャップを次のように指摘した。
「一家に1台テレビを囲んでいた時代から、1人1台スマートフォンを持つ時代へと変わった。これまではテレビ局がいつ何を放送するかという『編成権』を独占していたが、現在は視聴者一人ひとりが自身の生活に合わせてコンテンツを選ぶ『編成権』を持つようになっている。テレビ局が1日単位でパッケージングした固定的な番組プログラム自体が、現代人の生活習慣に合わなくなってきたのではないか」。
リアルタイム視聴の縛りが制約となる中で、地上波テレビの役割そのものが「最後まで番組をリアルタイムで視聴する場」から、新たな役割へと移行しつつある。城戸氏は、現在の地上波テレビが持つ機能を「動画配信サービスや各種サブスクリプションへの『入り口』、あるいはお試し視聴や宣伝の場」として再定義している。
地上波のバラエティ番組等での出演者の発言がネットニュースやSNS上で拡散され、それに興味を抱いたユーザーがTVerなどの見逃し配信を視聴するという流れが定着しているという。
「地上波での放送は、コンテンツを広く認知させるための最初のきっかけに過ぎない。今後は最初からネット上でオンデマンド視聴されることを大前提とした、デジタルファーストのコンテンツ作りに本格的に舵を切っていくことが致し方ない選択になる」と持論を展開した。
■テレビを見ないことで共通の認識・記憶がなくなる？
