スマホ一律禁止はNG？メンタルクリニックで増加傾向「ドパガキ」相談…専門医 “年齢別の付き合い方”指南「刺激の排除でなく、他の楽しさを失わないこと」

ショート動画の中毒性が進化…背景に“企業の戦略”？

　そもそも「ドパガキ」が増えている背景には、依存度を高めるよう進化したビジネスモデルもあるという。ショート動画などのサービスは、子どもを絶対に熱中させる仕組みになっていると話す高橋氏は、特に「レコメンドの精度」が高くなっていると解説する。

「AIで非常に精度が上がっていて、何秒で飛ばしたか、どういう傾向だと長く注視するのか、世界中のデータから、こういうものを好きな人はこういうものも好きな可能性が高いと、本当にあっという間に少しでも長く見たものにタイムラインが染まっていく」（高橋暁子氏、以下同）

　1度見始めると、自分の意志で止めることがかなり難しいサービス設計。海外では未成年を守る規制が進められている。

「EUでは『無限スクロールを未成年に適用しないで』との声も上がっている。諸外国は例えば15歳16歳で年齢を区切り、それ以下はSNS利用制限・アカウントを作れなくするなどとされている場合が多い」

　一方、日本も各サービスで年齢制限が設けられているものの、それが機能していない部分もあると高橋氏は指摘する。

「SNSの登録時に正しい年齢で登録すると小学生ははじかれるはずだが、自己申告制で誕生日を入力するため、偽ることが簡単。年齢確認を厳格化させたいという強い要望が出ており、そのように事業者側に一定の責任を任せて用意してもらう方向にすると良いのではないかという議論が進んでいる」

　「無限スクロール」「高度なおすすめ機能」などの中毒性が“違法”の可能性と指摘されるなど、SNSの利用について事業者側に対策を求める動きも広がっている。アメリカでも子どものSNS依存を巡り訴訟が相次ぎ、FacebookやInstagramなどを運営するメタは莫大な和解金を支払うこととなった。

　これを受け、ハーバード大学医学部の准教授・内田舞氏は「特に子ども、思春期なんかはまだ自己コントロールの力が発達の途中であるわけなので、そうした子どもたちに対してできるだけ長く見続けてもらうように最適化されたサービスを提供しておきながら、『じゃあ後は自分でやめてください。やめられないあなたが悪いんですよ』というのはちょっとおかしな話だと思う。子どもや親だけに自己管理を求めるのではなく、企業側にも責任があるというのはその通りだと思う」と共感を示す。