■ 必要な休養期間は「少なくとも1年」？ キャリアの悩みと社会の理解
では、当事者にはどれくらいの休養期間が必要なのか。若新氏の問いに対し、押尾氏は「少なくとも1年」と答えた。
1年という期間の意味について押尾氏は、「1年経つと再び命日が訪れ、気持ちが大きく揺れる。しかし、そこを乗り越えることで、辛かった1年を頑張ってきた自分に気づき、少し前を向けるようになる」と説明する。若新氏も、自身の経験から「四季を通じてコンディションを整えていける」と、1年という区切りの意味に共感した。
ただし、一人で塞ぎ込むのは危険であるため、全国各地やオンラインで開催されている当事者会や自助グループに参加し、苦しい気持ちや悲しい気持ちを話す大切さも強調された。
一方で、芸人・いぜんは仕事を頑張りたい時期に1〜2年休むことになれば、キャリアへの影響も心配だと吐露。仕事を優先して出産時期を遅らせる女性もいるとして、それが高齢出産のリスクにもつながり得ると指摘した。
最後に押尾氏は、産後ケアや給付金など制度面の整備は少しずつ進んでいるものの、病院で我が子を失った直後のケア支援は整備途上だと現状を訴えた。その上で「特別な誰かではなく、妊娠する人なら誰にでも起こり得るリスク。身近にこうした当事者が多く存在していることを知ってもらい、心のケアを行うことが何より大切だ」と社会へ呼びかけた。
（『ABEMA Prime』より）
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