■ 「言えない、休みづらい」当事者が直面する休養不足
一般社団法人日本ペリネイタル・ロスサポート協会代表理事の押尾亜哉氏は、自身も2005年に2度の流産を経験している。当時、周囲に妊娠を伝えていなかった押尾氏は、出張中の出血時も「体調不良」として早退し、流産の事実を職場に明かせないまま2〜3日の休暇を経て職場へ復帰したという。
安定期前に周囲へ妊娠を伝えていないケースは多く、子どもを失った深い悲しみに加え、それを誰にも打ち明けられない「二重の苦しみ」が生じる。押尾氏は、当事者が「言っても理解されないのではないか」「相手に気をつかわせたり腫れ物扱いされたりするのを避けたい」と気遣うあまり、周囲に頼れず孤立を深めてしまう実態を説明する。また、心の不調を訴える人が9割を超える背景として、「体は自然と回復していくが、母親は妊娠した途端にお腹の中で育児が始まっている。生きていた長さにかかわらずショックを受ける」と指摘した。
制度上は8週間の休業が可能でも、妊娠を伝えていなければ「なぜ長く休むのか」と同僚に不審がられるジレンマも存在する。中国出身で東大大学院卒の芸人・いぜんは「生理休暇ですら男性上司に言いづらく、具体的な症状や復帰時期を詳しく聞かれるのが心の負担になる。流産ならなおさら言いづらい」と語った。
プロデューサー・若新雄純氏は、どれほど技術が進歩しても妊娠・出産における女性の負荷はほとんど軽減されていないと指摘し、「気合と根性のようなものを女性に押し付けている気がする。女性の出産にまつわる問題だけは今なお我慢を強いられ、『言うべきではない』という思い込みや押し付けがある」と提起した。押尾氏も、日本社会全体にある「辛いことや悲しいことを言いにくい空気や風土」が、職場などで言い出せない状況をつくっていると語った。
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