■今後も総合型選抜は拡大見込み…重要なのは「入学後」のビジョン
今後の方向性として、東北大学が2050年までに全て総合型選抜に切り替える方針を示しており、東京大学も一般入試以外の枠拡大を進めようとしている。中室氏はアメリカの研究を引き合いに出し、「富裕層の子どもがトップスクールに合格しやすい要因として、スポーツ推薦、卒業生の子弟であること、ボランティアや課外活動の3つが挙げられているが、これらは卒業後の収入をほとんど予測しない。むしろ学力テストや高校時代の成績の方が卒業後の成果を予測している。今アメリカでは改めて学力を重視する方向に議論が進んでいる」と指摘する。
一方で中室氏は、学力テストの限界についても触れた。「0.1点差で合否が決まるというのが本当に公平なことなのか。もう少し多様に人々の能力を測る方法がないのかということを考えると、どちらが正解とは言えない」と述べた上で、より根本的な課題を提示する。「日本人は本当に受験の話が好きだが、大学に入った後に何を勉強するかという話がなぜ出てこないのか。就職のときに大学での成果を問わず、どんな選抜方法で入ったかを問うのは意味が分からない」と語った。
孫氏もこれに同意し、「大学4年間でどういう人を育てたいというビジョンが決まっていないから、我々としてもどうしようもないというのが正直なところだ」と述べた。制度の拡大が進む中、入試の透明性確保と情報アクセスの平等化、そして大学教育そのものの目的を問い直す議論が求められている。
(『ABEMA Prime』より)
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