■「高校の先生が情報を知らない」という現実
しかし、その理念と現場の実態には大きなずれがある。孫氏が指摘するのが「情報格差」の問題だ。「地方出身者向けや低所得者向けの推薦入試があることを、高校の先生が知らないんですよ。だからたどり着けない。たどり着けないから、結局専門塾か、毎日情報を見ている人間が詳しくなっていってしまう。結局お金を払わないとその情報にたどり着けないという情報格差がある」と語る。
大学側は全国の高校に情報を発信しているが、なぜ届かないのか。孫氏は教育現場の構造的な問題を挙げる。「今、学校の先生はどんどん残業できなくなっている。国語の先生だったら国語の授業準備で手一杯なところに、大学の情報収集をいつやるのかという話だ」と述べ、本来は「高校の先生が推薦入試という教科を1個作ってやってほしい」とも語る。「アメリカでは大学の情報収集専門のスタッフを学校が雇っている。日本でもそういう専門のカウンセラーを配置できれば、もうちょっとフェアな戦いになる」と主張する。
塩辛いか乃氏は、息子の受験を支えた経験からこう話す。「高校からの情報はほぼない。受験制度もどんどんアップデートされていくので、毎日情報を取り続けることは高校の先生方にも難しい。総合型選抜は一般入試と違い、同じ学部でも在籍する教授によってやることが変わる。志望校を探す段階から情報収集を細かくやっていかなければならず、本人がそれをやっていると勉強する時間がなくなるから、代わりに親がやっている状況だ。親の協力なくしては全然進まないくらいの制度になっていないかという問題がある」と訴える。
情報の複雑さについて平石直之アナウンサーは「大学によってレイアウトも違う、日程も全部違う、重なっているところはどうしようというのも含めて、自分で行きたいところを把握しながら対応していかなければならない」と整理した。塩辛氏はさらに「就職試験のように何十社も受けられるものではなく、1年でどこかに決めなければいけないことを考えると、入れてくれそうな大学も見つけに行くという作業が加わり、余計大変になる」と話す。
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