ピエール瀧、新井浩文
だから、常人に不可能な創造ができる。
道徳が支配する国に芸術や文化は育たない。
勿論犯罪を称賛しているのではない」
14日、元東京都知事で国際政治学者の舛添要一氏が自身のツイッターに投稿した内容が波紋を呼んでいる。
12日にコカインを使用した麻薬取締法違反の疑いでピエール瀧容疑者（51）が逮捕されたことを受け、芸能界では同容疑者が出演する作品の公開中止や見合わせが相次いでおり、電気グルーヴの楽曲や映像商品も販売・配信停止。さらにメンバーである石野卓球（51）のソロでのイベント出演も中止になるなど、その影響は計り知れない。メディアでは日々、一連の事件による影響が放送されているが、“推定無罪の原則”に則って考えた場合「逮捕＝即中止」の流れについて、どのように考えるべきなのだろうか。
レイ法律事務所の河西邦剛弁護士は「推定無罪という大原則があり裁判によって有罪判決が言い渡され確定するまでは無罪」とする一方、現実問題としてピエール瀧容疑者の件については客観的証拠が見つかっているという報道、さらに本人が認めているという供述を勘案すると「推定無罪ではあるものの、かなりの可能性で有罪になる可能性が高い。そのため推定無罪であっても公開中止・差し替えということは十分にあり得る」という認識を示した。
作曲家の坂本龍一氏（67）が自身のツイッターで「なんのための自粛ですか？ ドラッグを使用した人間の作った音楽は聴きたくないという人は、ただ聴かなければいいだけなんだから。音楽に罪はない」と主張したことにもあるように、演者の不祥事による自粛が当然の風潮になっている現在。その実情について映画ライターの森田真帆氏は「作品自体がなくなってしまうのは、本当に正義なのか？ 個人的には作品に罪はない」と疑問を呈す一方「予算が多い作品ほど製作委員会形式（広告代理店・芸能事務所・興行・制作会社・テレビ局などの複数団体で構成）がとられており、全てが満場一致でOKを出さない限り公開することはできない。監督の一存では決めることができない」と話し、「逮捕＝即中止」に至ってしまう内情について説明した。
では、作品に出資するスポンサー側の意見はどうか。元大王製紙会長の井川意高氏は「逮捕＝即中止」について、日本人特有の“事なかれ主義”や“サラリーマン根性”が背景にあると分析。「何かあった時に責任を取りたくないので、できるだけ無難な方法で対処しておこうという『思考停止状態』にある。作品の中のキャラクターは瀧容疑者とは別人格であり、作品と事件は分けて考えるべき」と批判的な意見を述べたが、テレビなどのコマーシャルに関しては、スポンサー的見地からは「最大公約数のお客様に認めてもらいたい宣伝広告という性質から考えて自粛せざるを得ない」と語った。
この件について街では「勝手にマスコミが自粛しているだけ」「やり過ぎ」といった“自粛行き過ぎ派”に対して、「制作側の見てほしい意図に沿わない見方になってしまう」「（瀧容疑者がアナと雪の女王のオラフの声優を務めたことに言及して）子どもの大事なアイドルを壊してしまった。それなりの制裁は受けるべき」といった“自粛容認派”の声が聞かれた。
映画ライターの森田氏は「着地点を見つけなければ、みんながビクビクしながら映画を作らなければならなくなる」と今回の件を受け、今後の対応の必要性について問題を提起。
冒頭に紹介したツイートをした舛添氏は「大炎上。ボロくそ叩かれている」と苦笑いを浮かべると「何でも自粛はおかしい。私の偏見だが、品行方正ではない方が芸人としては芸の肥やしになると昔から言われている。マージナルマンではないが、普通の人じゃないから芸術家含めてクリエイティブなことができる。全部を道徳や宗教で支配したら（文化は）育たない」と改めて発言の真意を説明。「最後に『勿論犯罪を称賛しているのではない』と書いてあるのに、最後まで読まないでピエール瀧や新井浩文が出た段階でコノヤロウとなる……」と、１回のツイートに対しておよそ100万の罵詈雑言を受けたことに半ばお手上げ状態であることを明かすと、舛添氏の心中を察した文筆家の古谷経衡氏は「（ツイッターの）140文字すら読解できないことの方がおかしい」と異なる問題点を指摘していた。
（AbemaTV／Abema的ニュースショーより）
(C)AbemaTV
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「道徳が支配する国に芸術や文化は育たない」発言で“大炎上”の舛添氏を襲った約100万の“罵詈雑言”
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