気候変動問題、G7の共同声明に批判も CO2直接空気回収を研究するCRRA機構長・村木風海氏「具体性は弱いが、世界では明るい動きも」

　13日に閉幕したG7サミット。気候変動に関して、温暖化対策に向けた資金支援として先進国からの年間1000億ドルの拠出目標の確認（2009年に合意するも未達）、温室効果ガス削減対策のない石炭火力発電への新たな支援をしないことなどが、共同声明として発表された。
【映像】G7の共同声明にCRRA機構長・村木風海氏は
　一方で、石炭火力発電所の廃止や電気自動車へのシフトなど温室効果ガス削減に向けた具体的な措置は提示されず、環境団体からは批判の声もあがっているという。こうした批判について、気候変動を止める研究から人類の火星移住を実現する研究までを一貫して行う研究機関、CRRA（シーラ：一般社団法人炭素回収技術研究機構）機構長の村木風海（かずみ）氏は次のように話す。