現在スペインのサッカー界に激震が走っているバルセロナの贈収賄疑惑、通称“ネグレイラ事件”。現地時間7日、同スキャンダルに関する続報が報じられた。
事の発端となっているのは、2月15日にスペインメディア『Cadena SER』によって報じられたバルセロナの贈収賄疑惑をめぐる新たなスキャンダルだ。その内容とは、2016年から2018年にわたり、スペインサッカー連盟（RFEF）審判技術委員会（CTA）のホセ・マリア・エンリケス・ネグレイラ元副会長が設立した会社『Dasnil 95』に対し、総額139万2680ユーロ（約2億円）を支払っていたというもの。追ってスペインの大手メディア『エル・パイス』や『エル・ムンド』によって、支払いが発生していた期間は2001年から2018年とより長く、付加価値税抜きで総額665万9488ユーロ（約9億5363万円）が支払われていたと報じられた。クラブは初期報道の直後に審判買収疑惑を真っ向から否定する声明を出していたものの、ラ・リーガの一部クラブからは反発の声が挙がるなど、事態は混乱の最中にある。
