■兼近大樹、批判殺到のテレビ報道「中途半端に偏っている」
テレビの選挙報道で、ある候補者を取り上げれば、別の候補者を支持する人からクレームが入り、斎藤知事のような扱いをすれば、これもまた斎藤知事の支持者から猛反発を食らう。この現状にEXITの兼近大樹は「自分で調べて、自分が思う信じるものをみんなそれぞれ信じるしか方法がない。それでテレビを信じたくないと言われたら、もうそれまで。それはテレビがミスした結果が繋がったもの」とし、また「テレビは中途半端にふわっと偏っている。ちょっと偏りがあると思う時もあれば、公平を目指しすぎて面白くない時もある。ネットはわかりやすい。自分の信じたいものを見たら、圧倒的に偏った意見をずっと見られるわけだから、気持ちがいい。そういう時代に入っているので、テレビも好かれたいんだったら、偏った方がいい。メディアは嫌われることに恐れすぎている。そのせいで何か偏りもなくて、おもしろくないからみんな見なくなって、信用を失って、全部に嫌われている」と問題点を並べた。
さらには「テレビでは政治は報じない方がいいと思う」とも述べた。「森友・加計問題にしろ、政治とカネの問題にしろ、報じろという人もいるし、やらなければ『隠すな』という人もいる。しがらみがある中で、何をやってもみんなが文句を言うものを見たいと思うわけがない。YouTubeは最初、政治に介入しないでただ変なことをやっておもしろいから、みんな見始めたというスタートだった気がする。テレビがもう政治関係を一切やらないで、YouTubeとかネット、SNSで好きにやってくださいという状況を作り上げたらどうか」という案も示した。
兼近が重要視するのはテレビを支えるスポンサーとの関係だ。「テレビはスポンサーあってこそ。スポンサーだって、敵がいっぱいできるものにお金を払う価値がない」と述べると、リディラバ代表の安部敏樹氏も同調。「とても大事な話で、メディアも結局ビジネス。ビジネスである以上は、ビジネスモデルとして誰から金をもらっていて、金をもらったやつにはちょっといい顔もしなければいけない。例えば新聞のように購読者が半分払っていますという話であれば、それは結構分散しているが、テレビはほとんどスポンサーで成り立っている。その中で、テレビが本当に公平中立でやっていくのは、技術的にかなり難しい」と説明した。
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