AIが私たちの生活に欠かせない存在になってきているが、AIは労働市場の救世主となるのか、それとも破壊者となるのか。スタンフォード大学の最新調査から見える日本社会が取るべき行動変革とは。
スタンフォード大学などが行ったアメリカの労働者への調査によると、職場でAIを利用した経験のある割合は2024年12月時点では30.1％だったが、わずか数カ月後の2025年3～4月には43.2％へと約13％も増加している。
しかし、日本ではAIを活用できているのだろうか。
街の人に聞いてみると、仕事どころかプライベートでも全く利用したことがない人、仕事でAIを利用することがあるものの頻度は多くないと答える人が少なくなかった。
その理由として、ある会社員の男性は「完全に仕事で使うのはまだまだ先だと感じており、資料作りもあくまで簡単な内容をまとめてもらうくらい」と語った。
正確さを求める日本人特有なのだろうか。「仕事にAI」はまだまだ信用を得ていないようである。
しかし、業務効率という面を見ると「便利なものがあれば使った方が楽なのかな」「できれば自分たちでやりたいがAIの方が賢いので（AI活用は）アリ」など、前向きな意見もあった。
はたして、“仕事のAI活用”は日本社会に浸透していくのだろうか。
「AI活用機会の格差」は「所得格差」を拡大させる？
