■JOC理事としての今後の対応
IOCの新たな方針に対し、JOC理事としてどのように折り合いをつけ、調整していくのか。來田氏はスポーツの根本原則と実務面での責任を挙げた。
「なかなか難しいが、オリンピック憲章のオリンピズムの根本原則の中で、スポーツは基本的な人権の1つであり、いかなる差別も容認しないということが示されている。また、スポーツ団体は社会とスポーツが遊離したものにならないようにするという旨のことも謳われている。この理念の部分で言えば、排除をするということに直接的に流れていかないようにすること、それから、すでに実際にSNSで誹謗中傷などが出てきているので、それを止める方向にJOCは働きかけなければいけないと思う」
「一方で、実際に選手派遣という実務にもJOCは関わらなければいけない。遺伝子情報は本当に特別な情報なので、これが未来永劫選手たちの人権を侵さないように、あるいは選手たちの家族にもまでも及ぶような漏洩が起きないようにしなければいけない。実際検査を受ける人たちが『競技ができるのか』『本当に女性なのか』と、こんな不安は誰も感じる必要がないことなので、そういう不安を感じなくてもいい仕組み、検査の体制を作っていくこと。これは実務的にJOCがやるべき仕事だと思う。考え方はぶつかるけれど、その中でできるベストは今やらなければいけないタイミングになっている」
（『わたしとニュース』より）
