日本人の精神疾患が約20年で倍増以上 専門医は「寄り添うことをゴールにしてはいけない」と“休職連鎖”に警鐘

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■診断されて症状悪化のケースも

「精神疾患」分類
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 議論の中では精神疾患を疑い、診断書が出た後の心理的変化や、周囲への二次被害についても焦点が当てられた。

 OVER ALLs代表・赤澤岳人氏が「調子が悪くて病院に相談に行き『2週間程度の加療を要する』という診断書をもらった瞬間に、急に『私はうつなんだ』と症状が激化するように見える場面がある」という問いに対し、堤氏は次のように解説した。

 「緊張の糸が切れて、蓄積していたダメージが一気に出てしまう『レッドダウン効果』というものがある。連休明けに仕事に来られない人がいるのは、まさにそれだ。また自分を洗脳してしまうような面もある。おそらく両方あり、仕事を休むくらいなので、もともとダメージが蓄積している証拠だ」。

 こうした突発的な休職は、周囲の従業員へ確実にしわ寄せを生んでいる。データによると、過去3年以内に休職者が出た企業の71.5%が「他の従業員で分担」して業務を対応している。その結果、業務をカバーした人の41.6%で「残業・休日出勤が増加」し、16.9%が自らも「メンタル不調で休職」に至るという「休職の連鎖」が起きている。さらに、メンタル不調に伴う健康保険の傷病手当金は、5年間で1.6倍に膨れ上がっている実態も示された。

■企業における具体的な解決策とは
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