■会社が取るべき対策…「ターゲットにしない」環境づくり
では、会社は音ハラ問題にどう対応すればいいのだろうか。村松氏は、大きく2つの対策を挙げる。
「1点目は『社員への啓発活動』。個人に言うと誰が言ったか分かってしまって、その後気まずくなってしまうので、全体の研修の時に『音ハラスメント』を取り入れて『隣の人に配慮しましょう』と。それでもまだ収まりにくい時はアンケートをあえて実施して、『社内で実際に困っている人がいる』ということを認知してもらい、他人事ではないと具体的に思ってもらう」
「2点目はパーテーションを導入するなど、物理的なものを取り入れること。例えばヒールの音とか足音がする事例だと防音カーペットを入れるなど、物理的に改善する」
この改善策について、三輪氏も賛同する。
「アンケートを取ってその結果を公表すれば、『こういうことに困っている人がいるんだな』と会社も周知しやすくなる。物理的な改善についても、パーテーションを付けたり、フロアを変えたり、場合によってはイヤホンを付けたり、病院のように環境音を流して音を聞こえにくくしたりと、いろいろなやり方があると思う。音を出している人をターゲットにするのではなく、その音を不快に思いにくい環境にどうやって変えていくかということが大事だ」（三輪氏、以下同）
静音キーボードやイヤホンの導入…多様性を前提とした職場へ
