■会社員からフリーランスへ…「収入半分」でも奮闘する現実
出産前は、知り合いの会社にカメラマンなどとして勤務していたジュリさん。しかし、子どもが小さいうちは頻繁に熱を出すなど、勤務先のスケジュールに迷惑をかけてしまうことも。会社員として出勤し続けるのは難しいと考え、より時間の融通が利くフリーランスのカメラマンに転向する道を選んだ。
撮影案件も、急なキャンセルや日程変更が難しい人物撮影をメインにしていた活動から、スケジュールの調整がしやすい商品撮影にシフト。実家の近くにスタジオを借り、子どもが病気になった際には布団ごと持ち込んで撮影を行うなど、様々な工夫を重ねたという。
こうしたフリーランスの働き方について、三輪氏は産後における支援の薄さを指摘する。
「出産の時の支援はだいぶ分厚くはなってきたが、産後も休まなきゃいけない。私もフリーランスだが、フリーランスは仕事をしなければお金が入ってこないから休みたくない。でも、肉体的に絶対休まなきゃいけない。そこのサポートは本当に手薄だと思う」（三輪氏、以下同）
企業に勤めていれば産休や育休に伴う各種手当などを受け取ることができるが、フリーランスにはその多くが適用されない。実際にジュリさんも、フリーランスになってからは会社員時代に比べて稼ぎが半分ほどに減少してしまったという。
自らの意思で「選択的シングルマザー」の道を選び、様々な創意工夫を凝らしながら奮闘していても、そこにはフリーランス特有の厳しい経済的現実が立ちはだかっている。
企業に守られないフリーランスや自営業といった働き方の女性たちが、安心して出産・育児に取り組めるよう、雇用形態に左右されない切れ目のないセーフティネットの構築が求められている。
（『わたしとニュース』より）
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