「本当に元気いっぱいで大変ですし、後追いの真っ最中なので、僕の姿が見えなくなったら大きい声で泣いて部屋に響き渡るような声で泣いてきます。なかなか自分の済ませたい用事も済ませられない、大変な毎日を送っています」
1歳5カ月の女の子「めいちゃん」との生活について笑顔で話す、めいちゃんパパ。今は元気いっぱいでパパの腕の中にいるめいちゃんだが、末期がんのママの治療のため、妊娠24週という早産で生まれた。
生まれてすぐは母乳を口に含ませることができたが、生後5日、ママの容体が悪化。翌日亡くなった。
母乳をもらえなくなっためいちゃんに与えられたのが「ドナーミルク」だ。ドナーミルクについて、日本母乳バンク協会代表理事で昭和大学医学部の水野克己教授はこう話す。
「ドナーミルクというのは、母乳がたくさん出るお母さまから母乳を提供していただきまして、それを62.5度30分で低温殺菌処理をした母乳のことを言います」
母乳バンクでは、母乳を必要とする早産・極低（ごくてい）出生体重児（※体重が1500g未満の赤ちゃんのこと）が自分の母親から母乳を得られない場合、医療機関からの要請に応じ、寄付された母乳を殺菌処理し、ドナーミルクとして提供する。
母親の母乳を与えることができなくなった赤ちゃんのために、安全に処理された他の人の母乳を保管し、提供する母乳バンク。日本で母乳バンクを運営している水野教授は、ドナーミルクの重要性についてこう訴える。
「まず、小さく生まれた赤ちゃんにとって、一番いい栄養はそのお母さんの母乳です。早産で生んだお母さんの母乳は、正期産40週予定日くらいで出産されたお母さんの母乳とは違い、免疫物質やたんぱく質、小さな赤ちゃんが必要とするものがたくさん含まれています。24週、600gくらいで生まれた小さな赤ちゃんに粉ミルクをあげることは、壊死性腸炎という腸が壊死する病気のリスクが高まります。助かってもいろいろな後遺症が残ることがあり、そういう状況の中で『ドナーミルクか粉ミルクか選んでください』というと、当然赤ちゃんにリスクが少ないほうがいいわけです。ドナーミルクという選択肢を持っておくべきだと、私は考えています」
2005年、オーストラリアに留学した際、海外の母乳バンクの立ち上げを目の当たりにした水野教授。その後、日本における必要性を感じ、一から準備を始め、2017年に日本母乳バンク協会を設立。2020年には、民間企業の支援のもと、現在日本唯一のバンクとなる「日本橋母乳バンク」を開設した。水野教授の地道な努力が実を結び、ドナーミルクの提供を受ける赤ちゃんは急増している。
「母親が『赤ちゃんをこんなに早く生んでしまって自分は申し訳ないことをした』『赤ちゃんのために早く母乳を出さなきゃ』と思うと、それだけでストレスになってしまって、さらに母乳が出なくなってしまう。お母さんの母乳が出るまでの間、例えば、母乳が出るまでのつなぎとして、12時間〜24時間ぐらいの間、ドナーミルクでつなぐ。お母さんの母乳が出たらスイッチすれば（切り替えれば）いい。だから、そこまでの間、ドナーミルクを使って、早く小さく生まれた赤ちゃんでも、より栄養価として高いものをあげていくために、ドナーミルクを使おうと。これは世界的に広まってきています」
すでに世界50カ国以上、600カ所を超えて開設されている母乳バンク。2019年7月には、日本小児医療保健協議会栄養委員会から「自母乳が不足する場合や得られない場合、次の選択肢は認可された母乳バンクで低温殺菌されたドナーミルクである」との提言が出され、日本でも普及が期待されている。水野教授によると、最近では、新型コロナウイルスに感染した母親がエクモ治療を受けているケースで、生まれた赤ちゃんにドナーミルクを提供するといった事例もあるという。
多くの赤ちゃんの成長をサポートしてきた水野教授の取り組みだが、一方で、なかなか寄附が集まらず、資金難に頭を悩ませている。2021年は年間収入見込みが1700万円だったのに対し、上半期だけで支出が2000万円あった。このままでは1000万円以上の赤字だ。サービスの継続が危ぶまれる事態に水野教授は「年明けくらいには通帳残高はゼロになります」と訴える。
「今の母乳バンク協会はものすごい大赤字です。今は日本橋にしかありませんが、首都直下型の地震などが発生して、停電など、いろいろな災害が起きたとき、日本のすべての赤ちゃんにドナーミルクを提供することができなくなります。東京だけでなく、いろいろな地域、少なくとも3か所〜4か所の母乳バンクを作って、災害発生時もカバーしあっていけるよう整備していかないといけません。子どもは『国の宝』。明日生まれてくる赤ちゃんのためにみんなで力を合わせて取り組んでいるのが、母乳バンクです。ぜひ活動を支えてほしい」
実際に、ドナーミルクの提供を受けためいちゃん。前述のめいちゃんパパも、最初は抵抗感があったものの、ドナーミルクの有効性を知り、早く生まれためいちゃんのために提供を受ける決意をした。
「小さく生まれた赤ちゃんにとって、母乳がどれだけ有効なものかわかりました。妻も娘のことを第一に考えるだろうなと思い、『ドナーミルクを取り寄せてください』とお願いしました。これからドナーミルクの使用を検討されているママやパパには、ぜひドナーミルクがどういうものか、小さく生まれた赤ちゃんにとって、どれほど母乳が有効なものなのか。正しく理解していただいて、お子さんにとってベストな選択を夫婦で選択して決めていただけたらと思います」
ベビー用品全般を扱うメーカーのピジョン株式会社の調査（2021年）によると、母乳バンクの認知は広がっているものの、具体的なドナーミルクの使用対象者や必要性への理解度において、「内容を知っている」と答えたのは20.2％だった。また、自分の子どもにドナーミルクを与えることについて、5割以上が「やや抵抗ある」もしくは「かなり抵抗ある」と答えた。
このニュースに『ABEMAヒルズ』に出演した世界ゆるスポーツ協会代表で、育休から復帰したばかりの澤田智洋氏は、母乳バンクについて「必要不可欠なものだ」と述べる。
「母乳は赤ちゃんの命、健康に関わるもの。親の抵抗感を払拭していくためには、安心と安全、2つをしっかり訴えていく必要がある。先ほどの映像のように、お母さんから搾乳された母乳が、しっかり殺菌処理している様子が分かることも安心材料だ。また、世界50カ国以上、600カ所を超えて開設されているならば、母乳バンクはもう世界でメジャーになってきていると言える。そういった情報も付帯して広めて、少しずつ抵抗感を減らしていく。そうすると、母乳バンクを選ぶことが“挑戦”ではなく、あくまでも“選択肢”の一つになる」
また、澤田氏は「単なる『母乳バンク』だけではなく『赤ちゃんの命を守る非常食ですよ』『赤ちゃんの命を守るために、この“非常食”を守っていこう』と、みんなで目線を上げる必要がある」とコメント。
「災害時、赤ちゃんの非常食となるのが“ドナーミルク”だ。赤ちゃんにとって非常食ならば、水道やガス、電気と同列だ。それが資金難になって、サービスの継続が危ぶまれている。もし、これが来年の初頭に打ち切られてしまったら、助かる赤ちゃんの命も助からないことになる」
日本母乳バンク協会では、個人法人問わず寄附を受け付けている。（『ABEMAヒルズ』より）
※通常クリーンブース内にスタッフ以外が立ち入ることはありません。
※撮影のため、母乳はサンプル品を使用しています。
※映像・画像提供：ピジョン株式会社
※「母乳バンクへの理解度に関する意識調査」
調査対象者：プレママ（現在妊娠されている母親／20～49歳）258名・ママ（現在3歳未満の赤ちゃんを持つ母親／20～49歳）258名 計516名
実施期間：2021年7月28日～30日
調査主体：ピジョン株式会社
調査方法：インターネット調査
調査会社：株式会社マクロミル
※日本母乳バンク協会 公式サイト：寄附のお願い
※年間6000人の極低出生体重児をNICUから元気に卒業出来るようにしたい！（寄付先：一般社団法人 日本母乳バンク協会）
