“天才”がやってくる？日本にとっては逆にチャンス…ネックは「給与」
アメリカ国立科学財団によると、世界の研究開発活動は少数の国で行われており、その中でアメリカは世界の研究活動の27％を占めている。次いで中国が22％、日本が7％と続く。ノーベル賞受賞者も他国を圧倒しており、400人以上を輩出している。玉城教授は、この状況が日本にとってチャンスになる可能性を指摘する。
「これは日本にとっては少しチャンスかもしれない。優秀な研究者が日本に来る可能性も考えられる。日本での生活補助や研究費などをうまく整備すれば、日本に天才が戻ってくる、あるいは集まってくる可能性もあるだろう。ただ日本の研究職の給与はものすごく安い。沖縄にあるOISTという大学院大学は内閣府の予算で一般的な研究者より給与水準を変えているので国内外から優秀な研究者が集まっている。研究者の給与面を考え直すと、もしかしたら日本のチャンスになるのかもしれない」
ただ、アメリカから研究者や企業が散ってしまうと関係者間の連携が取りにくくなり、産業化までに時間がかかってしまう懸念があるという。「これが本当にアメリカにとって、そして世界的に見てメリットがあるのかどうか。今一度考え直し、慎重に進む必要がある」と玉城教授は締めくくった。（『ABEMAヒルズ』より）
