農家の減少や農村の過疎化が進む中、将来的な農業人口を増やす効果が期待される「農泊」に力を入れる自治体を取材した。
関東の“米どころ”栃木県大田原市では、農業人口がここ10年で2割あまり減っている。そこで、農家などに泊まって農作業を体験する「農泊」を通じて、都市部や海外からの観光客の呼び込みに力を入れている。
「農泊があることで関わってくださる方がすごく増えて、ずっと泊まりに来てくれていたリピーターのお客様が、今年の春、移住してきてくださった」（受け入れ農家「モモファーム」西岡智子氏）
「農泊」で体験できるのは農作業だけではなく、農村での暮らしそのものが魅力の一つになっているという。この日、米農家に宿泊したのは東京から来た中学生や農業大学に通う学生などで、皆で一緒に夕飯の準備をした。普段、都会に暮らす学生たちは、自分たちで収穫した食材を調理することで食の大切さを学ぶ。
「自分たちの命の根っこにあるものに関われるのはすごく貴重なことだと思う。若い子たちはもう感じている。これが必要だと」
翌日、研修旅行を終えた中学生たちが東京に帰る日。お世話になった農家の方に別れの挨拶と感謝を伝えた。なかには別れを惜しみ涙を流す子どもも…。
この地域では学生向けの教育旅行を中心に受け入れ農家も180軒まで増え、今では年間1万人ほどが訪れるようになった。
「別にそれ（農業）を仕事にしなくても、暮らしの一部の中に、月1回土日来るなどで関わっていってくれれば、『農ある暮らし』で見ていけば、全然暗い未来はないと私は思っている」
「農泊」の“真の課題”とは？
