■日本の英語教育
英語教育起業家の嶋津幸樹氏は、「英語母語話者は、2万〜3万5000語を知っている。英語を第1言語とする4歳の子どもが、5000語超えだ。見聞きしてわかる重要語彙を“リセプティブ・ボキャブラリー”と言う。格差を広げずに負担を軽くする目的であれば、学ぶ単語を減らしてもよいかもしれない。ただ、各国はどんどん先へ進んでいて、出遅れている状況だ」と指摘する。
今の日本の状況では「もう追いつけない」と考えていて、「経済大国ならいいが、いまの日本経済は落ちている。日本語だけでやれる状況ではなく、これからどんどん物価が上がり、やばい状況になれば、英語をやるのではないか」と語る。
合宿制の英会話学校「Language Village（ランゲッジ・ヴィレッジ）」秋山昌広代表は、「しかるべき時にやる」という考え方だ。「大学受験を最終目標として意識せざるを得ない国になってしまった結果、優秀で勉強していても、最終的に英語をしゃべれない。やり方はあるのに、大学受験がある以上、どうしても動けない」。
学ぶタイミングについては、「学校教育でできることを、欲張ってもしょうがない。できることと言えば、抽象的議論ができるようになる12歳以上から、文法の規則を論理的に理解してもらい、基礎を固める。その後に会話のレッスンをすることが望ましいが、その余力が現在の学校教育にはない」と話す。
■「子供の頃からやると英語は運動、高校生からは勉強」
