■大企業の約3割が「年下上司」…背景にある成果主義と役職定年
サイボウズチームワーク総研の調査によると、直属の上司が年下の割合は大企業でおよそ3割に上るという。背景には、年功序列から成果主義へシフトしていることや、定年の延長によるシニア社員の増加などがある。今後さらにこの傾向は増えていくと考えられている。
滝川氏は、この結果について「この20年くらいで日本の年功序列、勤務年数が長ければ給料が上がっていくスタイルが、人件費の抑制や、そもそも人口構造の中で年上の人が増えて年下が少ない状況の中で、かなり変わり始めている。ただ、大手企業ではもう3割になっているのは、改めて噛みしめる数字ではあった」と述べた。
中小企業よりも大企業でこうした変化が起きている理由については、次のように解説した。
「まず大手企業において、そもそも年功序列がデフォルトとしてしっかりしていたのはあると思う。しかし、バブル崩壊後の経済低迷の中で、できるだけ人件費を抑制しなきゃいけない動きになったのも事実。なので、平等に上がっていくのではなく、成果を出した人を評価しましょう。成果が出ている人はもちろん評価するけれども、出ていない人はそれなりだということを明確にした」
「かつ、役職定年を取り入れる会社もすごく増えた。これは50代後半になると、部長職や課長職は1回外れてもらう。もちろん雇用は継続するので、ひどい制度ではないけれど、若手にもちゃんと道を開いて組織の新陳代謝を活発にさせようという動き。日本の大手企業は6割くらい取り入れているという調査もある。元々若い人が多いベンチャーとか、あるいはドラスティックな組織改編に挑んでいない中小企業よりも数万人規模の社員を抱えている大手企業の方が変革のインパクトも大きいから、どんどん成果主義だったり役職定年だったり、人件費抑制や新陳代謝の目的も含めて進めてきたことはある」
年下上司の苦労「気を遣う」「言うことを聞いてもらえない」
